メディアリレーションズ（共同ピーアールの登録商標）から、企業ブランディング、認知獲得等についてPRの戦略およびプランをご提案。 もっと見る
メディアリレーションズ（共同ピーアールの登録商標）から、企業ブランディング、認知獲得等についてPRの戦略およびプランをご提案。
メディア・SNSの分析からオンライン記者会見等
まで、リアルとデジタルのハイブリッドな視点で
最も効果的にPR業務をサポート。 もっと見る
メディア・SNSの分析からオンライン記者会見等まで、リアルとデジタルのハイブリッドな視点で最も効果的にPR業務をサポート。
複雑化する企業を取り巻くリスク環境に対し、
報道発表、メディア対応からお客様のトレーニング等、長年の実績にもとづく様々なコンサルティングに対応。 もっと見る
複雑化する企業を取り巻くリスク環境に対し、報道発表、メディア対応からお客様のトレーニング等、長年の実績にもとづく様々なコンサルティングに対応。
欧米、欧州、中国などの外国人スタッフを含めた
専門チームにより、言語・文化の両面において、
海外でのPR活動をサポート。 もっと見る
欧米、欧州、中国などの外国人スタッフを含めた専門チームにより、言語・文化の両面において、海外でのPR活動をサポート。
国内外を問わず日本に興味のある海外の方へ「商品」「施設」「観光スポット」などについてSNSを使った情報発信・販売を行います もっと見る
国内外を問わず日本に興味のある海外の方へ「商品」「施設」「
マンガ・アニメ等の国内コンテンツ活用による
ライセンス活動や、タレント・アスリートの国内PR業務をサポート。 もっと見る
マンガ・アニメ等の国内コンテンツ活用によるライセンス活動や、タレント・アスリートの国内PR業務をサポート。
基本、応用、最先端に及ぶ充実した
オンライン・オフラインでのセミナーや、
企業広報・危機管理に関する講演活動等、様々な
サービスメニューをご用意。 もっと見る
基本、応用、最先端に及ぶ充実したオンライン・オフラインでのセミナーや、企業広報・危機管理に関する講演活動等、様々なサービスメニューをご用意。
大規模な記者会見から小規模で行うプレスセミナーまで、幅広いジャンルが実施可能なライブ配信サービスです。
自社スタジオも完備しさまざまな課題にも手厚くサポートします。
危機管理広報視点での企業公式SNSアカウントの投稿監視ツール「BRAN TECH」。ブランド棄損やSNS炎上をテクノロジーと24時間有人監視で未然防止の支援サービスです。
アフター・コロナの観光再活性化のため「PR発想×広告クリエイティブ」で戦略的プロモーションを仕掛けます。動画を中心とした「行ってみたい」につながる「攻め」の話題化施策をご提案します。
広報・PR担当者向けオウンドメディア構築サービスPR TODAYは、企業・団体の活動を広く社会に情報発信し「情報が欲しい人」と「情報を発信したい人」をつなぐオウンドメディア構築サービスです。
教育機関広報に精通したPRスタッフが、各機関の取り組み・情報を幅広く掘り起こし、メディアに取り上げやすい情報の加工・配信をご提供します。
PR・IR関連の調査研究はじめSDGs推進、危機管理、人材育成（セミナー）、パブリックアフェアーズ（公共政策）、上場準備会社サポート関連情報等を発信しています。
『デジマナ』は、デジタルマーケティングに特化したオンライン学習プラットフォームです。
広報活動は、企業団体が、ステークホルダーとの信認維持のために必須の双方向コミュニケーション活動として、追年ますます重要性を増しています。企業にとって企業価値の向上、コーポレートブランド構築に寄与する経営戦略上不可欠のものとなっています。
本講座は、初めて広報部門に配属された方など初心者の方を対象に、広報活動の中心といえるメディアに対する情報提供活動（パブリシティ）の実践ノウハウを、一日でコンパクトに学ぶオンライン講座です。
パブリシティは、企業の情報（素材）をメディアに提供し、メディアの報道に結びつける活動ですが、①メディアに関する基礎知識 ②ニュース価値のある情報（素材）とは何か ③パブリシティの手法と実務に関する知識 ④情報をメディアに伝えるツール（ニュースリリース他）等についての基本的理解と実践的ノウハウを必要とします。本講座では、これらの重要事項について分かりやすく研修します。
膨大な数のニュースリリースが日々発行されるなか、「実際に記事になり、日の目を見るのはその中の数％に過ぎない」というのが広報の世界の厳しい現実です。
何よりもニュースリリースの最初の読者である記者・編集者の目にとまらなければリリース作成に費やした努力はすべて水疱に帰してしまうのです。
本講座は共同通信で記者、デスク、編集幹部として長年ニュースリリースに接してきた講師による徹底した指導・解説の「実践ニュースリリース講座」です。
記者に見向きもされないリリースはどこに問題があるのか、そもそも、現場の記者はリリースにどう接しているのか、「ボツになるか、採用されるか」の違いは何なのか、具体的・実践的に解説します。
2014年のコーポレートガバナンス コード導入以降、わが国の企業経営におけるリスク管理のあり方は大きく変化しています。「会社は誰のものか」という古くからの議論を持ち出すまでもなく、ステークホルダー資本主義の色合いは濃くなり、環境・社会・ガバナンスといういわゆるESG課題への取り組みの巧拙が、企業の株価や風評に大きく影響する時代となりました。加えて、コロナ禍による勤務形態・サービス提供形態等の劇的変化とも相まって、リスク管理はますます複雑化しています。
この間、リスク管理手法やガバナンス高度化に向けた様々な取り組みが企業内で進行していますが、上場企業における「企業不祥事」という観点でみると、この間、皮肉にも発生件数は増加傾向を辿っているのが実情です。
企業不祥事には必ず危機管理対応が付帯しますが、他社事例をみて「このような稚拙な対応は当社ではありえない」と豪語していても、いざ、自身が当事者となると、必ずしもベストな対応がとれるとは限りません。実際、名だたる名門企業においても目を覆いたくなるような危機対応振りを露呈しているケースもあります。
本講座はこうした昨今の企業を取り巻く状況を踏まえ、実際に発生した企業不祥事ニュースを題材に、そこから得られる教訓や自社のリスク管理に生かせるノウハウを紹介し、実践に役立てていただくことを眼目とします。こうした危機への備えは、平時のうちに、俯瞰的な視野から、整理された情報をもとに実施しておくことが最も効果的であり、本講座はそうしたニーズにお応えすべく、今回新たに企画されたものです。
最新の情勢を踏まえて、初めて広報部門に配属された方など初心者の方を対象に、広報活動の中心といえるメディアに対する情報提供活動（パブリシティ）の実践ノウハウを、一日でコンパクトに学ぶ講座です。
パブリシティは、企業の情報（素材）をメディアに提供し、メディアの報道に結びつける活動ですが、
(1)メディアに関する基礎知識 (2)ニュース価値のある情報（素材）とは何か (3)パブリシティの手法と実務に関する知識 (4)情報をメディアに伝えるツール（ニュースリリース他）等についての基本的理解と実践的ノウハウを必要とします。本講座では、これらの重要事項について分かりやすく研修します。
SDGsに真摯に取り組み、相応の成果を挙げて社会にインパクトをもたらす「良き企業社会人」であること。これが、企業ブランド力を高め、ESG投資先としての妥当性をアピールすることにつながる時代、SDGsへの取り組みは企業価値の維持・向上にとって必須のものとなりました。これを踏まえた実践的講座を開設いたします。
本講座では、SDGsの位置づけなど基礎的事項の理解をしっかりと固めた後、最新の調査データを踏まえて、企業・団体がどのようにSDGｓに取り組むべきなのか、具体的事例を用いて徹底解説します。
Twitter、Instagram、FacebookといったSNSの影響力が高まり続けています。いまや企業・団体がSNSを通じてユーザー・世間とコミュニケーションをとることは当たり前であり、業種によってはSNS運営の巧拙がブランドイメージや売上・収益にも直接影響するようになり、SNS担当者の責任は日毎に重くなる一方です。
企業のブランドを背負い、ユーザー・世間とコミュニケーションをとるというSNS運営担当者は、企業の中長期的な成長を担う一員として重要な存在ですが、SNS運営担当を多数配置し部署化している企業・団体は、EC等の一部業態に限られ、むしろ、担当者ひとり、それどころか兼務で専任の担当者なしといった企業も少なくないのが実情です。こうしたなかで、企業内でSNS運営者を適切に育成するシステムを有し、組織的・中長期的視野からSNS運営品質を保持する体制が整備されているところは未だ少数といえます。
本講座では、日々奮闘するSNS担当者やその管理者に、SNS運用の全体像やポイントを理解いただくと共に、段階毎の運用方針の違いや実際の運用手法を具体的にお伝えしながら、企業ごとに異なる「SNSの理想像」について、ゴール設計が可能となるよう解説いたします。
SNSが必要不可欠な情報インフラとして定着し、個人は誰でも情報の発信・受信・拡散の主人公になりうるという「誰でもメディア時代」が到来して久しくなりました。
SNSは上手く使いこなせば高い利便性を享受できる一方、企業にとってSNS絡みのリスク管理は、炎上、デマ（フェイクニュース）、ネット告発、デジタルタトゥーなど、自身の評判（レピュテーション）を含め株価や業績にも多大な影響を与えかねない最重要課題のひとつとなっていることも事実です。
しかも、SNSリスクは、不適切な情報発信（バイトテロ等）のみならず、広告表現（ジェンダー差別）、誹謗中傷、さらには炎上時の対応ミスによる２次炎上など、その発生要因、テーマ、パターンが次第に複雑・多様化しつつあり、対応を誤った際のダメージも大きいだけにミスが許されない危機管理領域となっています。
本講座は、こうした最新の情勢を踏まえて、危機管理・炎上リスク対応の経験豊富な当総研所属スペシャリスト２人が講師となり、炎上の定義、パターン、炎上に関わる人的特徴、テーマ、背景、発生要因、拡大プロセスといった炎上に纏わる基礎知識と、炎上時の対応ミスによる２次炎上阻止や未然防止、発生時の炎上危機対策のポイントを実践的かつ具体的に解説します。
従来のマスメディアを介しての情報接触の流れは、ネット、とりわけスマホとソーシャルメディアの登場によって劇的なパラダイムシフトが起こっています。マスメディアだけが情報を独占した時代はすでに終わり、情報の受け手だった生活者が情報（コンテンツ）の作成・流通・拡散の主人公になりました。
コミュニケーションモデルが大きく変化する中、企業の広報活動も、ターゲットはマスからクラスター（同一テーマに関心のある小さなコミュニティ）へ、手法はマスメディア経由のパブリシティ中心からコンテンツファーストでSNS経由でダイレクトにつながる方向へ、広報モデルは知らせる（伝える）広報から共感・対話の広報へと、発想を大きく転換する「明日の広報」の視点が求められています。
Web3.0の時代、企業のメッセージ発信の基幹媒体は、コーポレートサイトからオウンドメディアに移行しつつあります。従来のように不特定多数のユーザーに一般的な情報を提供するのではなく、もっとも重要なユーザーにピンポイントで的確なメッセージを発信することが求められているからです。
ユーザーとの深い関係構築（ファンづくり）を得意とするオウンドメディアは、幅広い接点づくりに有効なソーシャルメディアとの相性も良好です。ソーシャルメディアを通して形成したコミュニティから「次のステップ」へユーザ―を連れ出し、企業ブランドの理解や商品・サービスへの興味を促してくれるのです。
広報の学校では、こうしたメディアと情報接触（コミュニケーションモデル）の劇的変化を踏まえた、広報活動の新たなモデルを考えるオンライン「入門 明日の広報」講座を開催します。
