共同ピーアール株式会社｜PR会社
メディアリレーションズ（共同ピーアールの登録商標）から、企業ブランディング、認知獲得等についてPRの戦略およびプランをご提案。 もっと見る
メディアリレーションズ（共同ピーアールの登録商標）から、企業ブランディング、認知獲得等についてPRの戦略およびプランをご提案。
メディア・SNSの分析からオンライン記者会見等
まで、リアルとデジタルのハイブリッドな視点で
最も効果的にPR業務をサポート。 もっと見る
メディア・SNSの分析からオンライン記者会見等まで、リアルとデジタルのハイブリッドな視点で最も効果的にPR業務をサポート。
複雑化する企業を取り巻くリスク環境に対し、
報道発表、メディア対応からお客様のトレーニング等、長年の実績にもとづく様々なコンサルティングに対応。 もっと見る
複雑化する企業を取り巻くリスク環境に対し、報道発表、メディア対応からお客様のトレーニング等、長年の実績にもとづく様々なコンサルティングに対応。
欧米、欧州、中国などの外国人スタッフを含めた
専門チームにより、言語・文化の両面において、
海外でのPR活動をサポート。 もっと見る
欧米、欧州、中国などの外国人スタッフを含めた専門チームにより、言語・文化の両面において、海外でのPR活動をサポート。
基本、応用、最先端に及ぶ充実した
オンライン・オフラインでのセミナーや、
企業広報・危機管理に関する講演活動等、様々な
サービスメニューをご用意。 もっと見る
基本、応用、最先端に及ぶ充実したオンライン・オフラインでのセミナーや、企業広報・危機管理に関する講演活動等、様々なサービスメニューをご用意。
マンガ・アニメ等の国内コンテンツ活用による
ライセンス活動や、タレント・アスリートの国内PR業務をサポート。 もっと見る
マンガ・アニメ等の国内コンテンツ活用によるライセンス活動や、タレント・アスリートの国内PR業務をサポート。
危機管理広報視点での企業公式SNSアカウントの投稿監視ツール「BRAN TECH」。ブランド棄損やSNS炎上をテクノロジーと24時間有人監視で未然防止の支援サービスです。
アフター・コロナの観光再活性化のため「PR発想×広告クリエイティブ」で戦略的プロモーションを仕掛けます。動画を中心とした「行ってみたい」につながる「攻め」の話題化施策をご提案します。
広報・PR担当者向けオウンドメディア構築サービスPR TODAYは、企業・団体の活動を広く社会に情報発信し「情報が欲しい人」と「情報を発信したい人」をつなぐオウンドメディア構築サービスです。
教育機関広報に精通したPRスタッフが、各機関の取り組み・情報を幅広く掘り起こし、メディアに取り上げやすい情報の加工・配信をご提供します。
PR・IR関連の調査研究はじめSDGs推進、危機管理、人材育成（セミナー）、パブリックアフェアーズ（公共政策）、上場準備会社サポート関連情報等を発信しています。
『デジマナ』は、デジタルマーケティングに特化したオンライン学習プラットフォームです。
広報分野の専門教育機関「広報の学校」では、遠方の方や多忙な方、あるいは集合研修を避けたい方など向けに、会場に行くことなく、1ヶ月間いつでも自由に繰り返し視聴できる「アーカイブ受講セミナー」として、以下の13講座を開催いたします。
① 入門広報
② 入門 危機管理広報
③ 広報パーソンのブランド基礎
④ 企業ブランド確立のためのウェブ・SNS活用
⑤ 広報効果測定
⑥ ロジカル・ライティング基礎
⑦ 入門 明日の広報
⑧ 炎上対策セミナー
⑨ SDGs広報/IRの戦略と実務
⑩ 企業防災と広報
⑪ SNS運用の基本と発信
⑫ 新D&I広報入門／マーケティング、広告、キャンペーン戦略とPR実務
⑬ コロナ禍の選挙キャンペーン 最新理論と実践
膨大な数のニュースリリースが日々発行されるなか、「実際に記事になり、日の目を見るのはその中の数％に過ぎない」というのが広報の世界の厳しい現実です。
何よりもニュースリリースの最初の読者である記者・編集者の目にとまらなければリリース作成に費やした努力はすべて水疱に帰してしまうのです。
本講座は共同通信で記者、デスク、編集幹部として長年ニュースリリースに接してきた講師による徹底した指導・解説の「実践ニュースリリース講座」です。
記者に見向きもされないリリースはどこに問題があるのか、そもそも、現場の記者はリリースにどう接しているのか、「ボツになるか、採用されるか」の違いは何なのか、具体的・実践的に解説します。
広報宣伝、社内広報、CSR、マーティング、ブランディング、経営企画、総務、人事、採用など、社内外の様々なコミュニケーションに携わる実務者が、一丸となって事業継続を実現するためのPRの基礎知識、なかんずく多様性と包摂性の確保に力点を置いた戦略策定のヒントや実践策を、最新情報を踏まえて分かりやすく説明します。
Twitter、Instagram、FacebookといったSNSの影響力が高まり続けています。いまや企業・団体がSNSを通じてユーザー・世間とコミュニケーションをとることは当たり前であり、業種によってはSNS運営の巧拙がブランドイメージや売上・収益にも直接影響するようになり、SNS担当者の責任は日毎に重くなる一方です。
企業のブランドを背負い、ユーザー・世間とコミュニケーションをとるというSNS運営担当者は、企業の中長期的な成長を担う一員として重要な存在ですが、SNS運営担当を多数配置し部署化している企業・団体は、EC等の一部業態に限られ、むしろ、担当者ひとり、それどころか兼務で専任の担当者なしといった企業も少なくないのが実情です。こうしたなかで、企業内でSNS運営者を適切に育成するシステムを有し、組織的・中長期的視野からSNS運営品質を保持する体制が整備されているところは未だ少数といえます。
本講座では、日々奮闘するSNS担当者やその管理者に、SNS運用の全体像やポイントを理解いただくと共に、段階毎の運用方針の違いや実際の運用手法を具体的にお伝えしながら、企業ごとに異なる「SNSの理想像」について、ゴール設計が可能となるよう解説いたします。
SNSが必要不可欠な情報インフラとして定着し、個人は誰でも情報の発信・受信・拡散の主人公になりうるという「誰でもメディア時代」が到来して久しくなりました。
SNSは上手く使いこなせば高い利便性を享受できる一方、企業にとってSNS絡みのリスク管理は、炎上、デマ（フェイクニュース）、ネット告発、デジタルタトゥーなど、自身の評判（レピュテーション）を含め株価や業績にも多大な影響を与えかねない最重要課題のひとつとなっていることも事実です。
しかも、SNSリスクは、不適切な情報発信（バイトテロ等）のみならず、広告表現（ジェンダー差別）、誹謗中傷、さらには炎上時の対応ミスによる２次炎上など、その発生要因、テーマ、パターンが次第に複雑・多様化しつつあり、対応を誤った際のダメージも大きいだけにミスが許されない危機管理領域となっています。
本講座は、こうした最新の情勢を踏まえて、危機管理・炎上リスク対応の経験豊富な当総研所属スペシャリスト２人が講師となり、炎上の定義、パターン、炎上に関わる人的特徴、テーマ、背景、発生要因、拡大プロセスといった炎上に纏わる基礎知識と、炎上時の対応ミスによる２次炎上阻止や未然防止、発生時の炎上危機対策のポイントを実践的かつ具体的に解説します。
自然災害が頻発する日本の企業・団体において、いまや災害に際して「想定外であった・・・」は全く通用しないのが防災対策といえましょう。それだけに、防災に対する関心は近年とみに高まりつつあります。
他方で、仮に防災対策をしっかりと実施しても、それを「適切に組織内外に伝え、理解を得ておく」ことなしには関係者や顧客、ステーホルダーから安心や信認を得ることはできません。まさに、「防災プラス広報」を統合的に体制整備したうえで、一貫して高いレベルを維持できるよう万全を期すことが求められており、企業・団体の防災対策に対する要求水準は高まるばかりです。
「何も起こらなくて当たり前。何か起こったときには速やかに、想定された危機管理行動がとれる」、これが平時において関係者や顧客、ステーホルダーなど多くの人々の間で共有できなければ、せっかく築き上げた企業ブランド力も一瞬にして崩れ去る可能性も皆無ではありません。
本講座では、企業防災研究と実践において、多数の業績を有する第一人者である濱口教授を講師に迎え、防災と広報とを如何に統合的に企画立案し、体制整備を進め、リスク管理水準を高水準に保つにはどうすればよいか、等について多面的かつ実践的な講義をいただきます。
①「広報の学校」の講座がすべて受け放題です
危機管理に関する講座はもちろん、それ以外の多彩なジャンルの講座すべてが対象となり、「定額受け放題」となります。殆どの講座はリアルタイムで のウェブ受講に加えてアーカイブ視聴機能つきのため、いつでも視聴したいときに、自由にみることができます。
視聴用アカウントは1社につき1個配布いたしますので、毎回別の方に聴講頂くことも可能でございます。
※2021年度の「広報の学校」講座ラインナップ（予定）
広報効果測定／ロジカル・ライティング基礎／炎上対策／マーケティング・ブランド基礎／自治体防災と広報／実践写真専門／入門広報／SDGs広報/IRの戦略と実務／SNS運用の基本と戦略策定・運用の実務／著作権・文章表現・校／入門明日の広報／入門ニュースリリース／企業ブランド確立のためのウェブ・SNS活用／新D&I広報入門・マーケティング、広告、キャンペーン戦略とPR実務／ペルソナ／実践動画撮影・編集／入門危機管理広報／企業防災と広報 ／実践ニュースリリース／実践危機管理広報／リライトと取材・文章編集
※講師、リアル配信実施日など詳細につきましては当総研「広報の学校」ウェブサイトをご参照ください。
②月例「危機管理リモート相談」が無償で受けられます
毎月1回（概ね1時間以内を想定）、PR総研の危機管理エキスパートがご担当者と直接、ZOOMまたは電話等で危機管理のご相談をお受けいたします。所定時間内であれば、簡易なメディアトレーニングをお受けになることもできます。予めメール等によりご相談事項をご明記いただければ、ご相談内容に最も適したエキスパートが対応いたします。昨今は「危機」の定義が拡大していますので、企業の持続可能性に係る、できる限り幅広いニーズにお応えするようにいたします。予めご予約のうえ、ご利用ください。
③万一の場合（危機発生時）の初動対応1回が無償で受けられます
万一、何らかの危機が発生した場合、初動対応の巧拙は企業・団体の持続可能性に重大な影響を及ぼします。本プランご利用のお客様には、万一の場合（危機発生時）の初動対応1回を無料で付帯しておりますので、もしもの時には安心です。勿論、2回目以降の対応をご希望の場合は、優先かつ特別ご優待料金にて対応させていただきます。
④セミナー、研修、メディアトレーニング実施等での特別ご優待
社内啓発や人材育成、危機への備え等の目的で、危機管理や持続可能性等をテーマとするセミナー・研修、メディアトレーニング等を実施される場合には、優先かつ特別ご優待料金にてお引き受けいたします。
企業がウェブを活用し始めて30年が経とうとしています。その間、インターネット上に流通する情報は増大し、飽和状態といえます。伝えたいことを一方的に伝える情報発信中心のウェブ活用やＳＮＳ活用だけでは、企業が社会から関心や信用を獲得することが難しくなってきています。
企業は企業価値をもう一度洗いなおし、ステークホルダーが受け入れやすいアプローチで価値を訴求することが必要です。さらに、ソーシャルメディアを活用した発信や傾聴活動によって、社会との対話姿勢を示しながら社会の反応を把握することも重要な活動の一つとなってきています。
講座では企業コミュニケーションを長年見続けてきた講師が、企業にとって今、オウンドメディアやＳＮＳとの連携の中で、なにをすべきか、コスト・目的やゴールの設定、企業の中と外を結ぶ際の運営方法など、数多くの国内外事例を交えてお話いたします。
SDGsに真摯に取り組み、相応の成果を挙げて社会にインパクトをもたらす「良き企業社会人」であること。これが、企業ブランド力を高め、ESG投資先としての妥当性をアピールすることにつながる時代、SDGsへの取り組みは企業価値の維持・向上にとって必須のものとなりました。これを踏まえた実践的講座を開設いたします。
本講座では、SDGsの位置づけなど基礎的事項の理解をしっかりと固めた後、最新の調査データを踏まえて、企業・団体がどのようにSDGｓに取り組むべきなのか、具体的事例を用いて徹底解説します。
日本では今年も新型コロナウイルス問題を始め、ハラスメント・過労死問題、品質データ偽装、個人情報漏洩、リコール等が続発し、ますます危機管理の重大さが身にしみる日々が続いています。
一方で『Twitter』 『YouTube』 『Facebook』といったSNSが危機管理に大きな影響を与えるようになりました。近年、企業を取り巻く環境が激変する中、リスク要因が多様化し、新たな危機に直面するケースが急激に増加しています。企業が危機管理（メディア対応）で失敗し、重大なダメージを被る事例も相次いでいます。
危機管理の巧拙と緊急時のクライシスコミュニケーション（危機管理広報）がブランド維持とダメージ軽減に大きく寄与する重要性が認識されながらも、実際には、では具体的にどうすればいいのかと悩む企業の担当者が多く存在します。
万一、重大事が発生しマスコミが殺到した時の対応はどうすべきか
具体的に緊急時のメディア対応はどうすればいいのか
本講座はこのようなニーズに応えて企業・団体の広報、総務、危機管理の責任者・担当者を対象にした、危機管理の基本と実践的なノウハウを習得する、危機対応能力向上のためのオンライン講座です。
